「仕事探しはIndeed…♪」日本の子供たちなら誰もが知っている耳に残るコマーシャルソングと、俳優の斎藤工さんや泉里香さんを起用した印象的なCFで話題の「Indeed」。
「仕事・バイト探しはIndeed（チャン・チャン）」というくらいですから、これが「求人情報専門のWEBサイトのCMなんだろうな」ということくらいは私にもわかります。しかし、具体的にそれがどういったものかは、（たぶん）使ったことのある人にしか理解できていないでしょう。
改めて説明すると、「Indeed」は求人情報を直接提供するWebサイトではなく、求人情報専門の「検索エンジン」として知られています。直接採用の活動のサポートや就職・転職斡旋に関わるわけでなく、あくまで検索エンジンとして、そしてプラットフォーマーとしてのポジションを貫いているところにその特徴があります。
スマホが広く普及したことで、求人情報を探す人たちは以前のように求人媒体に登録するのではなく、検索エンジンを手繰ることによって直接求人情報を探し仕事を見つけているということです。
そんな中、Indeedは単独の分野に特化した検索エンジンとして、数ある求人サイトや新聞などのメディア、各種団体、企業の採用ウェブページなどを巡回して求人情報を収集・整理して、掲載元へのリンクを結んでいます。
検索をかけた求職者の多くはIndeedを経由して掲載元で求人情報の詳細を閲覧し、求人への応募も掲載元で行うことになります。また、Indeed上から直接応募できる求人もありますが、いずれの場合もIndeedが採用に直接関与することはないということです。
Indeedは基本的に求人元からではなく検索結果の表示画面の広告掲載により収益をあげるビジネスモデルなので、求職者には無料で求人情報検索やそれに付随するサービスを利用できることがメリットとなるわけです。
IndeedのHPによると、現在日本には月間約2000万人以上のユーザーがいるとされており、正社員求人は80万件以上、アルバイト求人は90万件以上と圧倒的な求人件数が検索可能だということです。
また、60ヶ国以上・28言語に対応させることで、Indeedはグローバルで利用されている求人検索・仕事探しのツールとして既に非常にポピュラーな存在とされています。（私は知らなかったのですが）世界には実に月間2億人以上の人々が、仕事探しのツールとしてIndeedを利用しているとするデータもあるようです。
2004年に米国テキサス州で創業された同社は2012年に米ニューヨーク・タイムズ紙に買収され、2012年には株式未公開のまま日本のリクルートの完全子会社となり現在に至っています。
リクルートに買収される形で日本に上陸してきた黒船「Indeed」は、6年の歳月を経て、求人情報業界のGoogle呼ばれるにふさわしいポジションを占め始めていると言ってもよいでしょう。
週刊東洋経済の紙面では、シンクタンク「ソフィアバンク」代表の藤沢久美氏が「いまやIndeedを検索して表示されなければ、その企業は人材募集していないと認識される危険性すらある。」とまで話しています。そのためにも求人担当者は、Indeedの検索エンジンに拾われるよう、まず自社サイトに求人ページをつくるか、Indeedに無料の求人広告を掲載すべきだということです。
優秀な求職者はどんなキーワードで検索し、自分が働きたい企業を探しているのが。Indeedの検索結果からは、彼らが勤務地や職種だけでなく、自分のやりたいことや持っているスキルなどのより具体的なキーワードを入力していることがわかると氏はしています。
これは企業側から見ると、求める人材にピンポイントでリーチできることを意味している。すなわち、求人画面において人材に求めるキーワードを適切に設定できれば、全国の非常に多くの人材の中から自社と同じこだわりを持つ人にピンポイントでつながることができるということです。
どうやらIndeedは、テレビの画面から（同じように）流れる「バイト探しはタウンワーク～」といった軽いノリの求人サイトとは一味も二味も違ったもののようです。
「仕事も求める人」と「人を求める企業」の双方から選ばれているとされるIndeedというビジネスモデルの動きを、（遅まきながら）これから私も注目していきたいと思います。
